ソフトバンクと米ヤフーの合弁により、⽇本法⼈「ヤフー株式会社」を設⽴。
1996年4月1日午後3時20分、国内初の商用検索サービス「Yahoo! JAPAN」の提供を開始。最初のサービスは約15,000サイトを集めた「ディレクトリ検索」と「キーワード検索」のみ。スタッフがウェブサイトを1件1件データベースに分類し、登録していた。
ロイター・ジャパン、ウェザーニューズと提携し、無料のニュースと気象情報の提供を開始した。
全国8証券取引所に上場している全銘柄および店頭登録全銘柄に関して、終値ベースの株価情報を提供。インターネット上で株価全銘柄を無料で検索できるサービスは日本初。
各種スポーツの試合結果や得点経過などを提供するサービスとして、第1弾で「プロ野球速報」、第2弾では「Jリーグ速報」を開始した。
「Yahoo! Travel」は、当時国内最⼤級の旅⾏情報サービスとして開始。「Yahoo!きっず」は、インターネットの健全な発展を⽀援することを⽬的として、⼦どもたちが安⼼して利⽤することのできる検索サービスならびにコンテンツを提供した。
地図情報サービス「マピオン」のシステムを活用してサービス提供を開始。
地図会社である株式会社アルプス社の事業をヤフーが継承し、2004年には自社で地図サービスを展開。2023年6月、名称が現在の「Yahoo!マップ」に変更した。
オンラインで対戦プレイが楽しめるブラウザゲームプラットフォームとして提供を開始。
提供開始当初のゲームは、バックギャモン、チェッカー、チェス、囲碁、リバーシ、ブラックジャック、ブリッジ、ポーカーの8種目だった。
鉄道や空路の経路や料⾦、時間を検索するサービス。その後、バスの検索も可能となっている。
現在国内で新⾞として発売されているほぼすべての乗⽤⾞のカタログ情報を網羅したサービスとして提供。
2013年に自動車総合サイト「carpoint.ne.jp」と統合し、現在の「carview!」となった。
不動産検索サイトとしては当時珍しかったカテゴリ検索を採⽤。地域、物件タイプなどの表⽰を簡単に切り替え可能な仕様を実現していた。
「Yahoo!オークション」は、全社員が自ら所有物を複数出品してサービス開始。
「Yahoo!ショッピング」は、サービス開始時点で17 店舗が出店し取り扱い商品数は約15,000 点。
当時ソフトバンク株式会社の子会社であったビー・ビー・テクノロジー株式会社と協力し、ブロードバンド総合サービス「Yahoo! BB(ヤフー・ビー・ビー)」が開始。「⽇本のブロードバンド⾰命を促進」を目指した。
オーバーチュアの検索連動広告「スポンサードサーチ(R)」と、Googleの「アドワーズ(TM)広告」の導入を開始した。
Q&A形式で知識や情報を利⽤者同⼠が交換しあうコミュニティサービス。 情報があふれ、自身の疑問に対して的確な回答にたどり着くことが困難になった社会の変化を背景に、利⽤者同⼠が知恵や知識を結集し、相互協⼒するサービスとして誕生した。
X社(旧Twitter社)と戦略提携。
X(旧Twitter)のデータ提供を受け、最適な検索結果を表⽰する「Yahoo!検索 リアルタイム検索」を開始した。
東日本大震災後の災害に関する高い関⼼を背景として、メールおよびYahoo!メッセンジャーなどを通じて防災に関する情報を横断的に配信するサービスとして開始した。
アスクル株式会社とYahoo! JAPANの協⼒により、⼀般消費者向けの⽇⽤品ショッピングサイトの提供を開始。
「かさばる⽇⽤品を宅配購⼊で課題解決」をコンセプトにした本ショップの名前には、「Lots of Happy Communities」という思いが込められた。
「Yahoo!スポーツ」と「スポーツナビ」が統合し、⽇本最⼤級の総合スポーツ情報サイトとして新たに開始した。
スマートフォン向けの無料カーナビアプリでリアルタイムの交通情報をもとにしたルート案内に大きな反響があり、提供開始から23⽇間で100万ダウンロードを記録した。
同年12月4日から「100億円あげちゃうキャンペーン」を実施。大きな話題を呼び、当初約4カ月間の予定が12月4日~13日の10日間で終了した。
⽣活に必要な情報を⾃治体ごとに確認できるサービス。
全国すべての市区町村(当時1,896⾃治体)の、 図書館などの公共施設や病院、防災に関する情報を確認可能とした。
「PayPay」の名を冠したフリマアプリ「PayPayフリマ」が開始。
2023年11月1日、「Yahoo!フリマ」に名称を変更した。
ヤフーの多様なサービスから得られるビッグデータを活用し、企業や自治体向けに事業の創造や成長支援、課題解決などにつなげるインサイトを提供した。
PayPayポイントがお得にもらえる・使える飲⾷店予約サービス。